最近、新聞やｗｅｂを見ていて、
動画の活用情報を多く目にするようになりました。
民間企業のみならず行政でも積極的に活用するケースが増えています。

例えば新潟県では、県内企業の採用活動支援と
若年求職者の県内就職促進の一環として、
プロモーション動画を制作したりしています。

新潟の商工会議所では早くもNGT48のメンバーを採用した
動画を使って新潟市の魅力を伝える動画を制作し、
ホームページ上で公開しています。

三条の商工会議所では地元燕三条の製品のブランディングを
動画を使って展示会等で世界に発信しています。

動画は音声と映像で訴えることにより、
見ている方に短時間で情報を効果的に伝えることができます。

身振りや手振り、表情、モノの動きなど、
静止画や文章では伝わらない膨大な情報が伝わり、
「雰囲気」「空気感」まで伝わります。

文章を読むことが、能動的な作業を要求される「学び」に近い作業なら、
動画の視聴は、より「体験」に近いものです。

また、物語的に順を追って相手に訴えることで
視聴者にきちんと理解していただくことが可能です。

その「動画」の活用方法で新たに活性化しているのが「取説動画」です。
従来企業が作成する動画というと会社案内、
製品ＰＲの内容のものがほとんどでしたが、
最近では「取説動画」が注目されています。

製品の製造・販売側には、「販売する商品の安全性について、
使用者にわかりやすく表示し、商品による事故を予防しなければ
ならない義務」があります。
この義務を果たすための重要な手段の1つが「取扱説明書」です。

現在、円安傾向や海外製品に対する品質不安等で安心感を求めて、
国産の製品が見直されています。
国産の安心感とは品質のみならず、ユーザーに対する安全な使い方の説明・情報提供が
きっちりとされているということによるのではないでしょうか。
よって、動画で製品の正しい使い方を示すことは、
信頼性の面でブランディングの効果もあるのです。

現在は消費者がＳＮＳ等により簡単に情報を発信、拡散できるので、
製品事故があった場合、あっという間にその情報は社会に伝わります。
今後従来以上に取説の重要性は増し、消費者に対する安全な
使い方の情報提供は、消費者対応の意味だけではなく、
実は営業面でも販社からの商品選定の基準となる可能性が高いといえます。

私たちには地元ものづくりの企業様や自治体のＰＲ動画制作と
紙媒体の取説制作を行なってきた確かな実績があります！

目的や予算など、動画制作に関わるどのようなことでも、まずご相談ください！